今回のツアーで改めて実感したことは、事例研究の難しさであった。事例研究においては、インフォーマントから得る情報に対する接し方が重要であることは言うまでもなく、インフォーマントの言説にどの程度「のめり込む」か、すなわち情報を信じることと疑うこととのバランス感覚が、事例研究において重要であると思われる。直島のように比較的新しいフィールドでは、先入観のない状態で研究に入っていくことができる反面、初期に得た情報が、事例を見ようとする観点を拘束してしまう可能性が高い。
直島の中間処理施設、および中間処理過程で生成される溶融飛灰の処理に関する三菱マテリアルの循環資源回収構想に対して反論しているグループに、直接インタビューを試みてはいない。したがって、現時点ではこれら直島の産業廃棄物処理関連の計画は、それ自体大きな反対を受けていないような印象を受ける。豊島住民と香川県庁職員による言説からは、直島の計画に伴う科学的リスクはあまり重視されていない。ここで言う科学的リスクとは、処理過程における大気や海洋に対する汚染、および汚染が第一次産業に直接与えるリスクを指しているが、「専門家の説明」によればそうした科学的リスクの心配はないとして、これらの問題は概ね看過されていると見ることができる。
30億円の補償を組み込んだ香川県の風評被害対策条例は、科学的リスクと深く関係してはいるが、補償の対象はあくまでも風評被害である。風評被害の定義は同条例の中でも、また一般的な語感においても未だ確定的ではないが、科学的リスクが現実に「危険」となったとき県が危険であることに対して補償するものではない、と解釈することもできる。ここでは暫定的に、風評被害に対する漁協の懸念は、科学的リスクと直接関係しているが、科学的リスクそのものに対して申し立てられたものとは区別して扱うことにしたい。このように、風評被害は今後のリスク研究においてきわめて慎重に扱うべきテーマであり、今後の研究が期待されるテーマであろう。
むしろ今回の調査で問題視されていると感じたのは、循環資源回収構想、すなわち県外産廃受け入れを射程に入れたエコタウン構想に関する政治的な問題であり、直島において反論が形成されにくい理由もまた、直島住民に三菱マテリアルの関係者が多いことが唯一であるかのように語られる。もちろん、科学的な無知が意図的に構成され、科学的リスクに対する認識の欠落と住民の政治的立場が深く関係していることは、PUS（Public
Understanding of Science）の議論においても指摘されてはいるが、科学的リスクを中心とした反論は形成されていないようである。
しかしながら、豊島住民から、直島住民も環境汚染を案じるであろうが声を出せないのは不幸だという意見を聞いた。直島住民にも、産廃処理施設による科学的リスクに対する直感的な不安はあるに違いない。しかし、この不安は声にはならないのである。したがって、われわれは、科学的リスクを基盤とした反論が形成されていないことと、科学的リスクに対して無知であることを慎重に見極めなければならない。そしてさらに、住民の立場を考えるのであれば、だからと言って科学的リスクに対する危惧をパターナリスティックに主張すればよい、というものではないことに注意しなければならない。
われわれが事例研究を行うとき、それは誰に対する何のための研究なのか、ということについて深く考えなければならない。人類学では、すでにこの主題は繰り返し議論されている。環境問題を扱うときもこの視点は失われてはいけないはずである。また、提供される情報は、少なからずインフォーマントのバイアスを受けて構成されているし、情報の解釈は研究者の考えから自由ではない。したがって、インフォーマントと問題の関係、研究者と研究対象およびインフォーマントの関係は、明確にされていなければならないはずである。このツアーでは、安易な権力批判や環境至上主義に陥らないためにも、そうした基本的な視点を反映させた事例研究をするべきであることを再認識する契機となった。