シンポジウムを終えて

神戸大学国際文化学部四年　堀内　葵

ここに報告するシンポジウムに向けて、神戸大学塚原研究室では約二ヶ月にわたって事前勉強会を行なった。私がその期間に読んだ文献をもとに考えたことを記したい。

シンポジウムの報告者に一人である粥川準二氏の『資源化する人体』（現代書館、２００２年）では、クローン技術、再生医療、ヒトゲノム解析といった近年発達を遂げているバイオテクノロジーに、ビジネスチャンスがあることを述べた上で、実験に用いる卵子をどこから調達するのか、生殖に商業的な価値観が絡むことがよいのか、治療の安全性はどう担保されているのか、などといった問題を指摘している。とりわけ私が注目したのは、バイオビジネスにおける人体材料の提供とその報酬の関係である。粥川氏は人体材料として「抜歯のさいにとれた口腔粘膜や手術で摘出された臓器の一部など」を挙げ、あるビジネスモデルにおいては企業もこれらを提供者の同意を得たうえで摘出する医者も、提供者に金を払うことはないという。ここで、ビジネスである以上その材料を提供する側に対価が払われるのは当然だ、という論点が提示されるだろう。だが、提供者にきちんと報酬が渡るような法制度、医療制度を整備すればそれでビジネスとして完結するのだろうか。私はそうは思わない。それは報酬をもらった提供者の今後の生活、生き方が考慮されていないからだ。口腔粘膜や臓器の一部といった人体材料は、容易に他の部位に拡大される。それには摘出に甚大な痛みを伴うものや、手術後にも後遺症を残すような場合もあるだろう。移植コーディネータとして提供者と企業、医者の仲立ちをする者も現れ、人体材料の採取に通常のビジネスモデルを超える手法が用いられたのが、インドやフィリピンで報告されている臓器売買ではなかったか。人体という商品を巡る制度だけを整備しても、その外部に付随する問題が見落とされてはならない。

粥川氏の一連の著作と並んで注目すべきなのが、小松美彦氏の『脳死・臓器移植の本当の話』（PHP新書、２００４年）である。この書が提示する問題は、現在の臓器移植法およびその政府改定案はともに不備がある。いや、それ以上に抜け穴があるため、このままでは途方もない事態になってしまう可能性がある、ということだ。「不備」とは、「脳死」を「人の死」と規定しているが、その医学的根拠は崩れ去ったにも関わらず、政府改定案では執拗にもそれを変更しようとはしないことである。「途方もない事態」とは、「脳死者」からの臓器移植が前提となって法整備が進んでおり、「臓器を提供したくない」という意思表示をしていない限り、その人が「脳死」状態に陥った後、家族の承認だけで臓器ドナーになってしまうこと、を指している。ここで、私は小松氏の主張を、臓器を提供したいと思っている人々までもを止めようとしていない、あくまで法改定によってそれぞれの意志（そこには無関心も含まれる）が無視されることに反対している、と理解した。そして、法改定には個々の意思を一元化しようとする作用があると。しかし、それは本当だろうか。小松氏の他の著作では「自己決定論は幻想である」と主張されている。諸事情によりこの著作は読了していないので、ここで論を広げることはできないが、少しばかり思考実験をしてみると、確かに自発的に行なった「決定」が、他の様々な要因によって「決定されている」ということは可能だろう。ならば、その個々の「決定」がどのような思惑でなされたにせよ、「決定」の総和が全体としていくらかでも「善」の方向に向かうような諸制度の構築が必要とされているのではないだろうか。